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コンビニは、平日についで利用や単品の買い物で。小型スーパーは、週末のまとめ買いで利用|事実新聞 (vol.59:特集面)

事実新聞とは
生活者の購買現場をじっくりと観察、店頭で起きていることを「事実」データとしてクイックにお届けし、メーカーをはじめとする企業のマーケティング活動をサポートする情報誌です。当ブログでは誌面のコーナーごとに抜粋して紹介します。新聞紙面は以下より閲覧・ダウンロードができます。

コンビニと小型スーパーの使い分け

国内のコンビニエンスストア(以下、コンビニ)の店舗数は5万店以上(日本フランチャイズチェーン協会)。最近ではさらに、「まいばすけっと」等の小型スーパーが店舗数を伸ばす中、生活者は、どのように使い分けているのだろうか。各業態別の食品の購入にスポットをあてた。

小型スーパーで食品購入をしている割合は、約3割

まずは、生活者の食品購入実態を見てみよう(図1)。全体では、「食品スーパー(81・7%))、「総合スーパー(70・0%)」についで、「コンビニ」が3位(54・8%)につけており、「小型スーパー」は、29・3%となった。「小型スーパー」を特に利用している層として、「単身者」が、36・5%と他の属性に比べて、やや高くなっている。一方、「コンビニ」においては、「単身者(60・6%)」よりも「未婚(家族同居)」が65・3%とやや上回る結果となった。

事実新聞59号_普段食品を購入する場所

小型スーパーの利用頻度は総合スーパーと似た傾向に

利用頻度(図2)をみると、「週に4回以上」の高頻度層の割合は、コンビニが約3割を占めるのに対し、小型スーパーは、約15%と総合スーパーと同等の結果となった。また、業態ごとの1回あたりの買い物金額では(図3)、コンビニが「500円以下(31・7%)」、「500~1000円未満(53・9%)」と1000円未満で8割以上を占めるのに対し、小型スーパーは、「1000円未満」は54・6%にとどまっている。一方、総合スーパーや食品スーパーほど購入金額は高くないため、金額において顕著に「コンビニとスーパーの間」という位置づけになっている。

事実新聞59号_業態別利用頻度

事実新聞59号_業態別利用金額

今後の競争のポイントは、惣菜やパン

購入している商品群について、小型スーパーとコンビニで明らかに差があったものとして、小型スーパーでは「青果・鮮魚・精肉(60・4%)」や「牛乳(48・7%)」他日配品、「インスタント食品(48・0%)」他加工食品の購入率が高い反面、コンビニは「弁当(60・5%)」が圧倒的である。一方、差があまり見られないものとしては、「惣菜」や「パン」、「菓子・デザート類」、「アルコール飲料」があげられ、今後、小型スーパーとコンビニの競争のキーとなる商品群となりそうだ。

事実新聞59号_購入している商品群

小型スーパー、コンビニともに利用している層の使い分けの理由をみると、生鮮食品や弁当等、商品そのものによる使い分けの他に、「新商品が目的のときはコンビニを使用(39歳女性)」、「コンビニは支払いのついでに利用(51歳女性)」等、コンビニは新商品が並ぶ早さや、ATM利用等のついでに利用できることが来店動機につながっている。

また、「何か1点だけ必要なときはコンビニに。それ以上のときはミニスーパーを利用(38歳女性)」、「仕事帰りはコンビニで休日は小型スーパー(54歳男性)」等、品目数によるまとめ買いや週末の買い物等で小型スーパーの利用がみられる。

さらに、利用頻度も踏まえると、都市圏在住者にとって、小型スーパーは、総合スーパーと同様の位置づけにありそうだ。今後、小型スーパーがより高い頻度で利用されるためには、スーパーと比べて購入率の低い「惣菜」や「パン」等の中食の充実がキーポイントになるのではないかと考えられる。

調査のデータソース
調査時期:2014年10月
調査手法:ドゥ・ハウスのインターネットリサーチモニター・ネットワークである「きかせて・net」会員に対して、首都圏在住の20歳以上の男女にアンケートを行った。食品の自購入者938名から回答を得た。

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